2012年のロンドン五輪で銅メダルに輝いた女子バレーボール日本代表。その監督を務めた眞鍋政義氏（58）が、2016年以来、5年ぶりに日本代表監督に復帰することが決まった。2012年10月22日、眞鍋氏はオンライン会見でこう述べた。
「東京オリンピックで10位という成績にかなりの危機感を抱いている。もし（2024年の）パリ大会に出場できなかったら、バレーボールがマイナーなスポーツになる“緊急事態”であるということで手を挙げさせていただいた」
女子バレーは2021年の東京五輪で、“初の五輪女性監督”中田久美氏（56）が指揮を執ったが、結果は25年ぶりの予選ラウンド敗退。1勝4敗で全12チーム中、10位に終わった。
正式種目となった1964年の東京五輪で、記念すべき最初の金メダルに輝き、「東洋の魔女」と呼ばれた日本女子バレー。だが、その道のりは平坦ではなかった。半世紀に及ぶ女子バレーの激闘の歴史を、歴代選手や監督の肉声をもとに描いたスポーツノンフィクション『日の丸女子バレー』（吉井妙子著・2013年刊）を順次公開する。（全44回の17回。肩書、年齢等は発売当時のまま）
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あわや五輪ボイコットも
モスクワ五輪を迎えようとしていた1980年は、年頭から世界のスポーツ界が揺れた。
その前年、79年12月27日、ソ連がアフガニスタンに侵攻。これに抗議した米国のカーター大統領が1月4日、全米向けテレビ放送を通じて、ソ連軍がアフガニスタンから撤退しなければ、モスクワ五輪の不参加を示唆する声明を発表。その期限は2月20日と設定された。
当時のカーター大統領は、イランで起きたアメリカ大使館員の人質事件が未解決な上に、この年の11月に大統領選を控えており、国民に自分の政治力をアピールする必要があった。ホワイトハウスの巧みなナショナリズム喚起に扇動され心を一つにした米国民は、五輪ボイコットを支持。アメリカ・オリンピック委員会（USOC）も世論には抗えず、不参加を決定せざるを得なかった。政府から補助金をカットされた上に、モスクワ五輪に参加を希望する選手、役員にパスポートを発行しないと通達されれば、手も足も出なかったからである。
オリンピック憲章には次のような条文がある。
「国内オリンピック委員会（NOC）は自立性を保持しなければならず、オリンピック憲章の遵守を妨げる可能性のある政治的、法的、宗教的、経済的圧力などを含む、あらゆる種類の圧力に抗しなければならない」
だがこの条文も、自国の政治事情の前にはきれいごとに過ぎなかった。
カーター政権は、諸外国に対してもモスクワ五輪をボイコットするように積極的に働きかけた。大平正芳首相を始めとする当時の日本政府は、「五輪に参加しないことが一番安上がりな対米協力」ととらえ、米国に倣い財政援助の中止を武器に、大会不参加をJOC（日本オリンピック委員会）に求めた。
本来、オリンピック開催についてはIOC（国際オリンピック委員会）が、日本の参加についてはJOCが決める問題である。政府が直接介入すべきことではないが、国から補助金を受けている以上、JOCは政府の意向には逆らえなかった。
だが、実際の現場は違った。柔道の山下泰裕、マラソンの瀬古利彦、宗兄弟、あるいは女子バレーなど、金メダルが確実視されている選手を個人で派遣しようと、それぞれの団体が水面下で動いていたのである。
