2022年2月24日に開戦したロシア・ウクライナ戦争。当初はロシアよりも相対的に小国のウクライナが苦戦すると思いきや、今も善戦を続けている。
その理由を、同問題に詳しいロシア軍事の研究者の小泉悠氏の著書『ウクライナ戦争』より一部抜粋してお届けする。（全2回の1回目／後編を読む）
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持ち堪えるウクライナ軍
例えば開戦の少し前、米CSISのエミリー・ハーディングは、次のような戦争の想定シナリオを発表していた。ウクライナがNATOの支援を得られるかどうかを縦軸に、ロシアの侵攻規模がどのくらいのものとなるかを横軸に取ってマトリックス化したもので、NATOの支援が得られない場合には、ウクライナはロシアの支配を受け入れるしかない、というのがその基本想定である。
また、NATOの支援が得られた場合でも、ウクライナ軍が組織的な抵抗を行うことはほぼ不可能であって、軍隊をゲリラ部隊に改編して、NATO加盟国を後背地としながら反乱作戦（insurgency operation）を行うしかない、というのがハーディングの結論であった。（表1、Harding,2022.2.15.）。
ロシアの侵攻開始前後に米国が行った対ウクライナ軍事援助も、このような見立てに沿って行われたものであるように見える。当時、米国がウクライナに供与したのはジャヴェリン対戦車ミサイルやスティンガー歩兵携行型地対空ミサイル（MANPADS）といった、兵士が肩に担げる武器が中心であって、戦車、装甲車、榴弾砲などの重装備は含まれていなかった。
欧州諸国からの軍事援助も似たり寄ったりの内容（英国製のNLAW対戦車ミサイルやドイツが保有していたソ連製のストレラMANPADS）であったことを考えると、欧米諸国もウクライナ軍が正規軍としてロシア軍と正面から対抗できるとは思っていなかったのではないか。
ウクライナのドミトロ・クレバ外相が開戦後に語ったエピソードはさらにあからさまである。「非常に影響力のある欧州某国」に駐在するウクライナ大使が同国の外相に軍事援助を要請した際、次のような言葉をかけられたという（The New Voice of Ukraine,2022.3.16.）。
「正直に言えば、最大でも48時間以内に全てが終わり、新たな現実がやってくるというのに、なぜ貴国を助けなければいけないのでしょうか？」
しかし、ウクライナの抵抗力は、西側の予想を大きく上回るものであった。開戦から1カ月の間、ウクライナ軍は組織的な戦闘力を維持し、特にキーウ、チェルニヒウ、スムィ、ハルキウといった北部の主要都市を最後まで防衛しきったのである。これらの地域において攻略の任を担ったのがロシアの東部・西部軍管区を中心に抽出された主力部隊であったことを考えると、まさに驚嘆すべき粘りというほかない。
