文春オンライン

箱根駅伝の裏側

アメリカ本社に招待、海外合宿を斡旋、レースに派遣…箱根駅伝“水面下”での「ブランド戦争」

アメリカ本社に招待、海外合宿を斡旋、レースに派遣…箱根駅伝“水面下”での「ブランド戦争」

『箱根駅伝は誰のものか』 #2

2024/01/02
note

 1920年に第1回大会が開催され、2024年が100回目となる箱根駅伝。誕生から1世紀が過ぎる中、近年では様々な変化もおこっている。

 そんな「国民的行事」の現在地について、『箱根駅伝は誰のものか』より、一部を抜粋して引用する。

◆◆◆

ADVERTISEMENT

「大学&スポーツブランドの戦い」になる箱根駅伝

 世の中が箱根駅伝に熱狂するにつれて、水面下ではスポーツメーカーの戦いが激化してきている。トップを走るチームは大学名だけでなく、ブランドロゴも30%近い視聴率のなかでPRできる。

99回大会、一斉にスタートする各校の選手たち ©時事通信社

 また近年は選手のシューズシェア率も注目を浴びており、それが売り上げにも大きな影響を及ぼしているからだ。

 なお箱根駅伝に出場する大学の多くは、各メーカーから「ウェアサプライヤー」を受けている。前回大会(22年)のユニフォーム着用は以下の通りだった。

ミズノ 法政大学、創価大学、東京国際大学、日本体育大学、国士舘大学

アシックス 早稲田大学、帝京大学、山梨学院大学、専修大学

ナイキ 駒澤大学、中央大学、東洋大学、明治大学、東海大学

アディダス 青山学院大学、國學院大學、大東文化大学

ニューバランス 順天堂大学、城西大学

プーマ 立教大学

 メーカーと各校の契約内容はシークレットだが、メーカーは単にウェアを提供しているだけでなく、金銭面を含めてサポートをしている場合もある。外資系企業の方が予算は潤沢な印象だ。また近年は各メーカーが強化策も講じている。