団体理事は「恐ろしく感じています」
ちなみに当時、デヴィ夫人は「否決された経費の一部約165万円を独断で引き落とす」、「団体の別口座を作れば残額を振り込む」などと理不尽な主張を展開し、理事らを困惑させていた。
「週刊文春」への文書回答でも、デヴィ夫人は「新しい口座を作成してほしいと再三言ってきましたが、彼らには作れないのかもしれません」などとしていた。今回のSNS投稿には「私の文書回答の内容を悉く無視」などとあるが、「週刊文春」はこうした弁明をきちんと掲載している。
客観的資料とデヴィ夫人自身の発言が示すように、団体内で“私物化”を疑われるトラブルがあったことは事実であり、解任後も口座と資金を「引き続き管理していた」ことも明白である。
今回の刑事告訴を受け、団体理事に改めて取材すると、次のように答えた。
「当時取材を受けたのはもちろん誹謗中傷目的ではありません。むしろ、かつては尊敬していた夫人との揉め事を悲しく思いつつも、団体の健全化のために事実をお話ししたのみです。あの時、夫人が話し合いの場に来なかったり、通帳の不当所持に対する返還請求に応じなかったり、ご自分の言い分を会員に向けて勝手にメール配信したりと、私たちは相当困惑していました。まさに今回のように、著名人である夫人が事実を曲げて一方的な言動や発信をしたため、団体が混乱して、会員への説明に追われていた。途方に暮れていたところへ取材申し込みがあったので、事実関係をお話ししたんです。
夫人はなぜ客観的な事実として起きたことを、今更、事実無根などとおっしゃるのでしょう。すべて私たちの身に確実に起きたことで、証言も資料も残っているので変わることもありません。ご自身が記事にされたことを不快に思い、意地になっておられるのか。私たちにはわかりませんが……。理屈の通らない主張をされて告訴までされた場合、一般人である私たちは一体どうしたらいいんでしょう。今回の投稿には大変驚きましたし、恫喝のように恐ろしく感じています」
最後の文春オンラインの記事が出てから4カ月後に、デヴィ夫人は一体、何の目的で刑事告訴に踏み切ったのか。現段階ではどの捜査機関に告訴したのか、そもそも正式に受理したのかも不明だ。
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