がん保険は必要なのか。ファイナンシャルプランナーの高山一恵さんは「高額療養費制度を利用すればそれほど高額な医療費はかからないので、貯蓄があれば民間の医療保険に加入しなくても良いケースが多いのは事実。一方で、実際にがんになった人からは『入っていて良かった』と聞くこともある。“自分にとって”必要なのかを軸に考えてみるといい」という――。
※この連載「高山一恵のお金の細道」では、高山さんの元に寄せられた相談内容を基に、お金との付き合い方をレクチャーしていきます。相談者のプライバシーに考慮して、事実関係の一部を変更しています。あらかじめご了承ください。
38歳で乳がんになった子育て中の女性
就職、結婚、出産、マイホーム購入などを機に「自分のお金を見直したい」というケースが、お客さまの相談のきっかけの大半を占めます。そして「病気」もまた、お金を考える大きな理由のひとつです。特に女性の依頼が8割を占める私の場合、婦人科系がんや乳がんになった方からのご相談は毎年数件あり、現役世代の方も少なくありません。
瀬長良子さん（仮名）は、38歳のときに乳がんになったことを機に、私のもとに相談にいらっしゃったおひとりでした。当時、未就学児のお子さんが2人いて、夫は会社員。瀬長さんはパートに出ていましたが、乳がんの診断によって仕事をお休みし、抗がん剤治療を行っていました。
脱毛といった見た目の変化や吐き気など、抗がん剤治療の厳しさは聞いていたものの、彼女が当時もっとも苦しんでいたのは、「皮膚」。薬の影響で手の皮膚がベロンと剥けてしまい、痛みで日常生活が困難になっていたのです。そのため、私のオフィスに来てくださったときも手袋を着用していて、コップを持つのも難しいような状況でした。
がん保険の「一時金」が意外と役立った
そこでまず問題になったのが、家事・育児です。一家の生活費の大半を稼いでいるのは会社員の夫のため、彼が仕事を休むわけにはいきません。この時点で、瀬長さんの月のパート代約5万円も失っている状況でしたが、生活はまったなし。背に腹は代えられないと、家事代行とベビーシッターをお願いしたところ、それだけで月10万円が消えていったと言います。
