トヨタ、日産、ホンダでもない…“トランプ関税”逆風の中、異彩を放つ自動車メーカーとは？《関税に勝つ20銘柄》

　日経平均株価は4月7日に3万1000円を割り込んだかと思えば、翌8日には3万3000円台に回復。乱高下が続く相場でババを引かないためにはどうすればいい？

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「トヨタは米国に国外製の100万台を販売しているが、ゼネラル・モーターズもフォードも（日本で）わずかしか売れていない」

　トランプ大統領からそう名指しされたのは、トヨタ自動車。今年1月の就任式で約1.5億円もの政治献金を行ったが、それも虚しく、米国外で製造された全ての輸入車に対する25％の追加関税が発動された。

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「会社四季報」元編集長の山本隆行氏が指摘する。

「追加関税と円高のダブルパンチで、トヨタを筆頭に、米国依存度が高いホンダや日産自動車、マツダなど自動車大手はどこも厳しい。しばらく下げ基調から逃れられないと見られます」

　そんな中で異彩を放っているのが、スズキだ。キーワードはインド。人口世界一で成長力も見込める同国内で稼げれば、トランプ関税の影響を抑えられるというのだ。スズキの場合、連結売上高約5兆円のうち、インドが実に4割前後を占めている。

「インド市場から米国の自動車大手はほとんど撤退したのに対し、インド企業との合弁会社のマルチ・スズキが41.7％でトップシェアを誇ります。悪路が目立つなど、現地の事情に合わせた車づくりは評価が高い。昨年12月に亡くなった鈴木修元会長には政府から国家勲章が授与されたほどです」（同前）

　現在配信中の「週刊文春電子版」および4月10日（木）発売の「週刊文春」では、円高で恩恵を受ける業種やIP関連銘柄の底堅さなど企業名を含め「関税に勝つ20銘柄」を報じている。

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スズキ、HIS、ソニー…関税に勝つ20銘柄「インドとゲームを狙え」｜総力取材 トランプ大恐慌

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