「トイレは男女兼用」男性社員が流し忘れて、女性社員が退職したことも…“1兆円企業”モノタロウの他社の追随を許さない「コストカットの流儀」

物流施設の一角に本社

　車谷長吉は尼崎について、「大正期からは海べりに次ぎ次ぎに鉄関係の大工場が立ち並び、職を求めて来た鹿児島県人沖縄県人、あるいは朝鮮人が、人口の二割を占めるという土地柄である」と書いたが、時代が下ると「鉄関係の大工場」の一部は物流施設となり、モノタロウはそのうちの一つを借りた。2014年のことだ。

　延べ床面積が4万4000平方メートルの物流施設「尼崎ディストリビューションセンター（DC）」とリベルの距離は歩いて15分ほど。仮に尼崎DCでトラブルが起きればリベルにいる社員が駆け付け、短時間で問題を解決することができる。本社を大阪のオフィス街に構えていたら、こうはならないだろう。

　尼崎DCはモノタロウが現地に構えた2番目の物流施設で、さかのぼること2007年には延べ床面積が2万4000平方メートルの「初代尼崎DC」をオープンさせている。

　この「初代尼崎DC」にもモノタロウ的合理精神は存分に発揮されている。物流施設の一角に本社を置いたのだ。瀬戸は注文が入ったら配送されるおびただしい商品の山の中にわずか1700平方メートルの事務所を置き、そこを本社とした。本社を定めてから物流施設の場所を決める企業はいくらでもあるだろうが、物流施設に本社機能を併設させた企業は聞いたことがない。

　瀬戸が徹底したこうした合理精神は2代目社長の鈴木雅哉にも引き継がれている。2012年に社長となった鈴木は2017年、茨城県笠間市に東日本を管轄するDCを作ったが、その初期作業を当時物流部門長だった吉野宏樹とたった2人でこなしている。