日本では約30年にもわたって「3年で3割の新卒者が離職する」状況が続いている。コストをかけて学生を採用した企業にとっても、そのような現状は由々しき事態だ。離職に歯止めをかけられない理由は何なのだろうか。そして、離職者を減らす方法はあるのだろうか。
ここでは、長年人事業界に携わる辻太一朗氏、曽和利光氏の著書『日本のGPAトップ大学生たちはなぜ就活で楽勝できるのか？』（星海社新書）の一部を抜粋。3年以内に離職してしまう新入社員たちに見られる傾向を紹介する。（全2回の2回目／前編を読む）
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何十年も続く「3年で3割の新卒者が離職」する事実
厚生労働省が2020年に実施した調査によると、2017年3月に大学を卒業して就職した大卒の新卒社員のうち、3年以内に仕事を辞めてしまう人は32.8％でした。その内訳を見てみると、1年以内に辞めた人は11.6％、2年以内が11.4％、3年以内が9.9％となります。1年目に辞める人が最も多く、経験を重ねるごとに少しずつ離職率が低くなる傾向にあることがわかります。
さて、この状況はいつからあったものなのでしょうか。そこで、さらに30年前からのデータをすべて見てみると、バブル崩壊の翌年、1992年が23.7％と最も離職率が低く、逆に最も高いのは2004年の36.6％という結果でした。しかし、いずれにせよ、この30年間、おおよそ3割の大卒の新入社員が離職していることに変わりはありませんでした。
つまり、よく巷で聞くことの多い「最近のゆとり教育で育った若者は我慢が足りず、すぐ辞めてしまうのだ」というような事実はまったくなく、3年で3割辞めるという現象は30年前からほとんど変わらない傾向なのです。30年前の学生、つまり現在ではすでに中高年世代の人々も、変わらず「3年3割」辞めていたのです。
原因と考えられるのは「リアリティ・ショック」
それではなぜ、新卒社員は辞めていってしまうのでしょう。その理由を考えるのに、パーソル総合研究所の2019年に発表された「就職活動と入社後の実態に関する定量調査」は示唆に富むデータが満載です。
この調査によると、報酬・昇進・仕事のやりがい・働きやすさなどについて、入社後に何らかの事前イメージとのギャップ（リアリティ・ショック）を持ち、「期待外れ」であったと感じる新社会人は76.6％におよぶことがわかっています。実に約8割という驚くべき数字です。
彼らは何にギャップを感じているかといえば、「報酬・昇進昇格のスピード」（思ったより早く昇給・昇進できない）や、「仕事から得られる達成感」「仕事のやりがい」「仕事で与えられる裁量」などの仕事内容についてでした。
同調査において、このリアリティ・ショックが高い新入社員ほど、成長実感がなく、仕事を楽しんでおらず、3年以内に離職していることも判明しました。つまり、3年以内離職の原因の一つとして、このリアリティ・ショックが関係していることが窺えます。
