経営陣の不可解な運営方針によって、ICU（集中治療室）が崩壊し、さらに医療スタッフも大量に流出するなど、診療現場に混乱が続く東京女子医科大学。患者にも動揺と不安が広がっている。
この状況に危機感を抱き、7人の教授らが遂に立ち上がった。原因究明と打開策を問う「質問書」を作成、教職員約400人から賛同の署名を得て、岩本絹子理事長らに説明を求めたのだ。
これを契機に、女子医大は混乱と危機から抜け出すことができるのか。急展開をみせる女子医大の最新状況と「質問書」の全容を緊急レポートする。（前編#7を読む）
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ICUが崩壊した原因や今後の打開策などについて説明を求める
9月上旬、メールやLINE、手渡しなど様々な方法で、教職員たちに「質問書」が極秘で回覧された。ICUが崩壊した原因や今後の打開策などについて、理事と監事に説明を求める内容で、賛同者は署名と職種の記入をしたという。
「質問書」には、東京女子医科大学病院（本院）の有志代表として、7人の教授らの氏名が記されていた。
『泌尿器科:髙木敏男、麻酔科:長坂安子、心臓血管外科:新浪博、消化器内視鏡科:野中康一、消化器肝胆膵外科:本田五郎、脳神経外科:山口浩司、循環器内科:山口淳一』 （五十音順）
いずれも女子医大を代表する医師であり、収益額で上位を占める診療科の教授や講師である。
7人の有志代表が、質問書を突き付けた岩本理事長は、創立者・吉岡弥生の一族。自分の意に沿わないと、教授であっても左遷や降格などの人事で排除、強権的に女子医大を支配している“女帝”だ。
「疑惑のカネ」報道後は、内部監査室に再雇用された警察OBが、教職員を尾行、大学のメール内容まで勝手に調べるなど、秘密警察のようなことも行ってきた。
そんな強権政治が横行する女子医大にあって、7人の有志はなぜ立ちあがったのか。彼らを知る60代の外科医はこう語る。
