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「薬物=SNS=性犯罪」という負のサイクルに陥る場合も

今や薬物=SNS=性犯罪という図式が成立するところまできているのだという。大人たちも問題意識を持って本質を知り、リスクを知ることが大事だ。同時にネットリテラシー、SNSとの付き合い方を子どもにも教え、家族でスマホの扱い方を考えなければいけない。

「薬物問題に関しては、家族で話し合うことです。子どもの年齢が若ければ若いほどいい。薬物は単にダメと言うのではなく、『なぜだめなのか』ということを議論しなければいけません。高校に行ってからも話し合いを継続する。それとともに、一般的な薬、市販薬の教育も入れましょう。薬は人を助けるもの、乱用するものではないということです。

通常の市販薬であっても家の中では、簡単にテーブルに置くなどしない。危険なものだから子どもが見えないところに置くといった習慣をつけてほしいです。小さい頃から危険性を話していれば、刷り込まれるはずです」(瀬戸さん)

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最初は被害者でも薬ほしさに犯罪に走るパターンが怖い

薬物使用者は、はじめは被害者。それが転じて犯罪者になるときが怖いという。現実には薬ほしさに詐欺などの罪を犯す。そして人を殺傷させる犯罪まで起きているのだ。大学生を被害者にも加害者にもしてはいけない。家族で、地域で、大人たちが守っていかないといけないところまできている。

日大アメフト部の事件では、検挙された大学生の名前も顔写真もさらされているが、もしそんな前歴のある若者が就活や婚活をしたら、周囲はどう対処するだろうか――。瀬戸さんが話す。

「日本の社会は、薬物逮捕となると厳しい視線でその学生を阻害するかもしれません。しかし、薬物さえやめたら問題ないのです。薬物は危険であるということを社会全体で共有し、本人の立ち直りを支援する方向で、社会復帰できるように私たち自身が変わらなければいけないと思います」

ネットで薬物などの検索をさせないように、家族が目を配る。特にこれからはクリスマスパーティーや忘年会など、一年でいちばんにぎやかなシーズンになる。知識がないために、大麻グミやクッキーなどを誤って食べ被害に遭わないように、子どもにも正しく警告する必要がありそうだ。

樋田 敦子(ひだ・あつこ)
ルポライター
明治大学法学部卒業後、新聞記者に。10年の記者生活を経てフリーランスに。女性や子どもたちの問題を中心に取材活動を行う。著書に『コロナと女性の貧困2020-2022~サバイブする彼女たちの声を聞いた』『女性と子どもの貧困』『東大を出たあの子は幸せになったのか』(すべ大和書房)がある。NPO法人「CAPセンターJAPAN」理事。