自治体には一切責任がないという姿勢に、男性は反論する。
「死にかけたんですよ。本当に苦しい思いをしました」
「ということは医療事故として裁判をお考えですか？ 我々にも予測できないことでしたし、バリウムとの因果関係がハッキリしていません」
だが、外科医が男性に渡した診断書には、「バリウムで穿孔した」と明確に記載されている。それを男性が示そうとすると、検診団体の関係者は「専門家じゃないので」と言って、見ようともしない。
健診団体は救済制度があることには触れず
自分のようなケースは他にも起きているのか、と男性が検診団体に尋ねると――。
「水分の補給が少なかったり、別の病気と重なったりして、検査から1週間後に腸内でバリウムが固まったケースが過去5年間で2回ほどありました。検査翌日に手術した例はありません」
男性は、「全国レベルでは、ありますよね？」と食い下がった。これに対して検診団体は「私どもは日本対がん協会の支部でして、（翌日に緊急手術の例は）聞いたことがありません」と回答した。
男性の場合、自治体の胃がん検診で発生した健康被害なので、厚労省の関連組織であるPMDA（医薬品医療機器総合機構）の救済対象になる可能性が高い。自治体や検診団体の関係者であれば、当然知っているはずだが、男性に対して説明しなかった。
彼らが帰った後、私が男性にPMDAの救済制度のことを伝えると、怒りをにじませてこう言った。
「なぜ、教えてくれないのでしょう。責任が問われるからでしょうか。救急車を呼ぶのが遅かったら、命を落としていたかもしれないのに、ひどいです」
バリウム検査が全面廃止されない裏事情
バリウム製剤による腸閉塞や穿孔は、決して少なくない。PMDAに年間で75例が報告されたこともある（2014年度）。その記録や論文などを確認すると、バリウム検査の翌日に緊急手術を行ったケースが大半を占めていた。検診団体の関係者が、男性に説明した1週間後に手術したケースは見当たらず、最長でも4日後だ。
