靴市場の半分以上を占めるスポーツシューズ
ここで、靴市場全体の推移についても見てみたいと思います。
矢野経済研究所の靴・履物小売市場規模統計によると、国内の市場規模は2015年度の1兆4150億円をピークに徐々に下がり始めています。
コロナ自粛が原因で激減した2020年度以後、22年度まではその影響が強く出て市場規模は低迷しています。自粛解禁となった23年度は1兆2265億円まで回復しますが、24年度、25年度はほぼ横ばいに終わっています。ここ数年の物価上昇率を考慮すると、売り上げ規模が横ばいになるのは、相当に売れ行きが鈍いと考えられます。
このように靴・履物全体の市場規模は低空横ばいを続けているわけですが、内訳を見るとすべての靴・履物の売れ行きが落ちているわけではありません。
調査では、紳士靴・婦人靴・スポーツシューズ・子供靴・その他の5つに分類され、メンズビジネスシューズは紳士靴に含まれています。ちなみにスニーカーはスポーツシューズに含まれています。
2019年に紳士靴の売上高は1677億円（前年比8.5％減）、スポーツシューズは6827億円（同1.5％増）で最大の売り上げ規模でした。ちなみに婦人靴は2581億円（同9.0％減）、子供靴が952億円（増減なし）、その他1330億円（同0.2％減）と、スポーツシューズの売り上げ規模が全体の半分以上を占めており、この頃から群を抜いて大きいことがわかります。
コロナ禍でもスニーカー需要は底堅かった
構成比で見ると、スポーツシューズの構成比はコロナ自粛が始まった2020年度でも上がっており、それ以降毎年度上昇し続けています。2020年度のスポーツシューズの売上高は前年比16.0％減の5735億円と大きく減っていますが、売り上げ構成比は53.7％と、前年の51.1％から2.6ポイント高まっています。
紳士靴は前年比29.0％減の1191億円、構成比はわずかに11.1％とすさまじい落ち込みを見せています。コロナ自粛の状況においてもいかにスニーカー需要が底堅かったかがうかがえます。
