辻田 真佐憲 
安倍晋三も石破茂も高市早苗も野田佳彦も取り戻すべき日本として提示したのは、高度経済成長に向かうころの「三丁目の夕日」的風景だった。
それに対して、近現代史研究者の辻田真佐憲氏は最新著作『「戦後」とは何だったのか 未来を変える日本現代史』（文春新書）で、それは今、取り戻せるものなのか？ そして、本当に取り戻したいものなのか？ と問題提起をする。
本書から一部を抜粋してお届けする。
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ここで見えてくるのは、もはやわれわれは過去を取り戻すことができないという現実だろう。だがそれを認めてしまえば、「いつかは本来の自分に戻れるはずだ」という幻想が崩れてしまう。だから、なかなか口にすることができない。ここに、この「戦後の物語」が見えにくいゆえんがある。
とはいえ、ここまで戦後史をみてきたわれわれには、あの時代の繁栄がいかに特殊な条件のうえに成り立っていたか、すでに明らかだろう。
1945年の敗戦後、連合国には日本の軍需施設だけでなく、重工業設備も賠償として撤去する構想さえあった。ところが冷戦が本格化すると、米国は対共産圏の前線基地として日本を位置づけ、工業国として再建する方針へと舵を切った。
そうしたなかで、サンフランシスコ講和条約とともに日米安保条約が結ばれ、日本は安全保障を米国に大きく依存することで、防衛負担を抑えながら経済復興に力を集中することができた。この路線は、のちに吉田茂の名をとって「吉田ドクトリン」と呼ばれるようになった。
1950（昭和25）年に勃発した朝鮮戦争による特需も、経済の再始動を強力に後押しした。さらに1949（昭和24）年に設定された1ドル360円の固定為替レートのもと、日本企業は米国をはじめとする海外市場へ進出し、やがて世界有数の輸出大国へと成長していった。
そして1956年、戦後復興がひとつの区切りを迎えたころ、経済白書に「もはや『戦後』ではない」という有名なフレーズが登場した。本来これは、復興による成長が終わった以上、今後は技術革新や近代化なしには成長できないという警鐘でもあった。ところが実際には、日本経済はその後さらに勢いを増し、驚異的な成長を続けていった。
人口構造も追い風となった。戦前、日本は北米やブラジル、満洲などへ移民を送り出さなければならないほど、農村に過剰人口を抱えていた。その傾向は戦後も残ったが、高度経済成長期になると、その人口が大都市へと流れ込み、豊富な労働力となった。農村から都市への大規模な人口移動は、戦後日本の社会構造そのものを大きく変えていった。
都市へ移り住んだひとびとは住宅を構え、テレビや冷蔵庫、洗濯機、自動車などを買い求めた。人口移動は同時に、巨大な国内需要を生み出したのである。需要が増えれば企業は設備投資を行い、その投資がさらに所得と需要を生み出す。人口増加と都市化と設備投資が、互いを押し上げる好循環がここに成立した。
そのかたわら、きわめて安価な石油をほぼ制約なく利用できたことも重要だった。1バレル2ドル台だった原油価格は、1973（昭和48）年の第四次中東戦争を契機とする第一次オイルショックで12ドルに上昇し、1979（昭和54）年のイラン革命後の第二次オイルショックでは30ドルに達した。短期間で価格が10倍に跳ね上がった計算になる（現在はおおむね80ドル前後だが、中東情勢により100ドルを超えることもある）。それ以前がいかに恵まれていたかがわかる。
こうした石炭から石油への転換はエネルギー革命と呼ばれたが、それは同時に交通革命でもあった。モータリゼーションが進み、自動車需要は飛躍的に拡大した。のちに世界市場を席巻する日本の自動車産業も、こうした条件のなかで基礎を築いていった。
戦前から受け継がれた遺産も無視することはできない。都市や生産設備は空襲によって壊滅的な打撃を受けたものの、高度な教育や技術を身につけた人材まで失われたわけではなかった。かれらは戦後復興の担い手となり、やがて東海道新幹線の開発をはじめとする国家的プロジェクトを支える中核となったことはよく知られている。
また、官僚機構もほぼそのまま残された。その強力な指導力を背景に、日本は「護送船団方式」と呼ばれる国家主導型の成長モデルを展開することができた。金融機関を横並びで保護しながら育成するこの仕組みは、高度経済成長期の安定と拡大を支える制度的基盤のひとつとなった。
加えて、自然災害という点でも比較的恵まれていた。1995年の阪神・淡路大震災にいたるまで、広範な地域に壊滅的な被害をもたらす大災害は長く起こらなかった。
こうしてみるだけでも、冷戦、日米安保、戦争特需、為替相場、豊富な労働力、人口増加と都市化、安価な石油、戦前から受け継いだ人的・制度的資産、さらには災害の少なさまで、戦後日本の成長には多くの条件が奇跡的に重なっていたことがわかる。
しかるに、現在の日本はこれらの多くをすでに失っている。
もちろん、だからといって、経済成長や豊かな生活を望むことが間違っているわけではない。問題なのは、歴史的に特殊な条件のもとで成立した社会を「本来の日本」だと思い込み、その再現ばかりを目指すことである。そのような考えのもとでは、われわれはいつまでも何かを「失った」と感じて、充足感を得られなくなってしまう。
歴史を振り返る意味は、昔に戻るためではない。なぜその時代が成立したのかを知り、現在とは条件が違うことを理解したうえで、現在なりの豊かさを考えることにある。
「令和の米騒動」は、そのことを考えるひとつの材料になるかもしれない。2024（令和6）年以降、米の品薄や価格高騰が社会問題となり、「日本人は米も食べられなくなった」といった嘆きまで聞かれた。
だが、日本人の大多数が日常的に米を口にできるようになったのは、実際には1960年代以降のことである。それ以前には、望んでも白米を常食できないのが当たり前だった。にもかかわらず、一時的な条件を当たり前の基準とみなせば、「ここまで衰退したのか」という嘆きばかりが募ることになる。
いうまでもないが、ここで言いたいのは、食べるものに困る社会であってもよいということではない。そうではなく、米だけを豊かさの物差しにする必要はないということだ。「元来、日本社会はこうだった」と捉え直してみれば、「ならば、別の穀物を食べてもいい。それはけっして衰退ではない」と、ものの見え方も少し変わってくる。
過去のある時代を絶対的な基準にして現在を採点し続けるのではなく、いま与えられている条件から、どのような豊かさをつくることができるのかを考える。その発想の転換が、いま求められている。
