片や三井銀行、片や政府、ドル買いをめぐる池田成彬と井上準之助蔵相の血みどろの決戦の真相をここに発表す。
初出：文藝春秋臨時増刊『昭和の35大事件』（1955年刊）、原題「三井銀行のドル買い事件」（解説を読む）
昭和6年9月20日、その前々日の18日に起こった満洲事変――奉天から拡大された関東軍将兵の奇怪な軍事行動――への応接に戸惑っていた日本政府は、突如イギリスの金本位停止の報を入れて大きな衝撃を受けた。いや、衝撃を受けたのでなくて反対にあるいはこれを軽視したのかも知れない。何故なれば、時の大蔵大臣井上準之助（若槻内閣）はそのイギリスに倣って当然停止せねばならなかった日本の金本位を逆に頑強に護持せんとして、いわゆるドル買事件発生の間隙を作ったからである。
昭和6年秋のドル買い事件とは
ではドル買事件とは何か。今日では既に事件そのものを忘れた人も多かろうし、全く知らぬ人も少なくないであろう。これは2つの面から説明する必要がある。一つにはドル買いとして世間に喧伝された形で、そしてもう一つには経済問題としての本質について……
読者諸君は今日でもたびたび新聞やラジオでドルのヤミ買いに関する犯罪事件を御承知であろう。しかし本文にいうところの昭和6年秋のドル買い事件は、そんなヤミ商人の犯罪行為ではない。天下晴れての公然たる商行為であった。
今日でこそドルの売買――ドルに限らずおよそ総ての外国貨幣の売買――は、厳重な政府の統制下にあり、外貨を売るものも買うものも政府を相手にせねば1ドルといえどもヤミ行為即ち犯罪行為となっているが、昭和6年9月のその当時においては全くの自由、誰から買っても誰に売っても一向に差支えない自由の時代であった。いや、それよりも外貨の取引が全く自由だということこそ当時の“金本位制度”の本質的特色であった。
