こうした施策の方針が大きく変わったのは、2008年のことです。
日本は戦後から長らく栄養が足りない、栄養をしっかり摂って健康な体を作っていきましょう、と健康対策を進めてきたのですが、2000年代になると栄養の摂りすぎが問題になってきました。体作りのために運動は引き続き重要だけれども、栄養過多はよくないので改善しましょう、と施策もシフトしたのです。それによって特定健診（メタボ健診）が実施されるようになりました。
このように健康についての対策では、栄養、食事、運動といった活動を推進するかたちがとられてきました。一般的に健康では、栄養（食事）、運動に加えて、休養（睡眠）が重要な3本柱だと考えられています。栄養（食事）や運動への施策は積極的に行われてきたのですが、休養、特に睡眠については、日本では栄養（食事）や運動に比べてその取り組みが遅れていました。
それでも1994年には休養についての「健康づくりのための休養指針」が出され、2003年に「健康づくりのための睡眠指針」と名称が変わって、ほぼ10年ごとの改訂がされています。2003年には、「快適な睡眠のための7箇条」が発表され、2014年には「睡眠12箇条」というのが出されています。今度の2024年の指針改訂では、睡眠衛生指導がメインになっています。
睡眠対策の遅れは測定の難しさにあった
このように、睡眠について具体的な社会実装が遅れがちになってしまっている背景には、休養あるいは睡眠というものを簡便に、正確に測定して指導することに技術的な困難があったことがあります。体重を量るように、レントゲンを撮るように、短時間で確実な結果を得ることが睡眠ではできずにいました。
また、運動や食事は意識がある覚醒時の活動ですが、睡眠は意識がない状態での活動になるため、客観的な測定に難しさがあって遅れてしまっていたのです。
その他の写真はこちらよりぜひご覧ください。
