Netflixで4月23日から配信中の映画「新幹線大爆破」が大反響を呼んでいる。本作は1975年に公開された映画「新幹線大爆破」のリブート版。当時は国鉄がタイトルに難色を示し、撮影にも一切協力しなかった。
しかし、今回はJR東日本が全面協力。過密ダイヤの中、撮影用の専用車両を7往復させて撮影を行ったという。実写ならではの迫力が生まれ、新幹線の技術力も視聴者に伝わる形となった。株を上げた形のJR東日本だが、
「実際、株価も上昇基調にあります。25年初頭は2700円前後でしたが、5月2日には3256円（終値）まで上がりました。インバウンド需要を巧く取り込み、駅ナカ・商業施設などの収益も伸びています。トランプ関税の影響を受けない内需株としても期待が高まっている。さらに昨年3月から半期ごとに株主・投資家との対話の概要を公表しており、市場から好感が持たれています」（大手証券幹部）
映画では、時速が100キロ以下になると爆弾が爆発して惨事を招くのを回避するため、東京駅で東北新幹線と東海道新幹線を結ぶ策が練られたものの、JR東日本とJR東海で管轄が違うとして国交省の認可が得られず頓挫する場面もあった。当然、エンドロールの協力企業の中にJR東海の名前はない。
「実は、そのJR東海の株価はここのところ、低迷しています」（同前）
5月7日（水）正午配信の「週刊文春電子版」および5月8日（木）発売の「週刊文春」では、リニア開業延期の影響や、JR東海の自社株買い決定の動向などJR東日本がJR東海を逆転した背景を詳報している。
