アメリカのテック企業で大規模な人員削減が続いている。その実態はどのようなものか。米シリコンバレーの企業で要職に就いていた井上恭輔さんは、ある日、突然レイオフ（業績不振や事業再編といったビジネス上の理由による整理解雇）を告げられたという。ルポライターの伊田欣司さんが取材した――。（第1回／全2回）
「ズーム会議」でいきなり告げられたこと
社長とのミーティングは1対1の予定だった。Zoom（ズーム）の会議室に入ると、社長の横に別の画面が表れた。なぜか、人事担当者が参加している。
「あれ、URLを間違えました？」
何かの手違いだろうと尋ねてみると、
「いえ、これで合っています」
社長の冷静な声を聞いた瞬間にすべてを悟った。レイオフだ。
井上恭輔さんは2018年から6年近くシリコンバレーのスタートアップ企業に勤め、最終的に「Interim CTO（暫定最高技術責任者）」「Software Architect（ソフトウェア設計者）」と呼ばれる要職に就いていた。
レイオフの通告は、失言を避けるようにきわめて事務的に進んだ。雇用の継続が難しくなったこと、井上さんに選択権はないこと、雇用保険は自費での任意継続が可能なこと、退職金が支払われること、これまでの貢献に感謝していること……熟慮のすえに下された決断であることが理解できた。やむなく井上さんは、レイオフを受け入れると伝えた。プロダクト開発が楽しかったこと、雇用を通してグリーンカード（永住権）を取得できたことへの感謝も述べた。
同僚への「さよなら」すら許されなかった
ミーティング終了と同時にすべてが停止した。会社のグーグルアカウントも、プログラムのソースコードを管理・共有するGithub（ギットハブ）のアカウントも使えない。Slack（スラック）からは完全にBANされ、同僚にさよならを伝えることさえ許されなかった。
「本当なんだな、と思いました。話に聞いていたままを経験しました」
