戦後、GHQによる財閥解体を経て、三菱の岩崎家や住友家の人々は自グループの役員として復帰を果たしていった。しかし、三井財閥の総領家である三井一族だけは事情が違った。彼らは三井系企業に就職できても、決して役員には昇進できなかったのだ。
なぜ、三井グループの専門経営者たちは“ご主人方”である三井家を徹底的に遠ざけようとしたのか？
経営史学者・歴史家の菊地浩之氏による『財閥と閨閥 10大財閥の婚姻戦略』（角川新書）の一部を抜粋して紹介する。
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財閥家族の戦後
第二次世界大戦が終結し、財閥解体で三井家や住友家、三菱の岩崎家などの財閥家族は「公職追放」（戦時中の軍や政財界の主要人物を公職から追放すること）で役員の辞任を余儀なくされた――と、ここまでは比較的よく知られている話である。では、その後、財閥家族はどうなったのか。
1950年代中盤に公職追放が解除され、三井一族が役員復帰する道筋がついた。後述するように、三菱の岩崎家等では関連の深い会社の役員に復帰している。ところが、三井の場合はそう簡単にいかなかった。
戦後、三井グループの再結集に尽力し、三井不動産社長を務めた江戸英雄によれば、三井でも「十一家のご主人方を関係の深い各社で引き取り、お世話する案（たとえば三井不動産は三井総領家）を提案したが、各社幹部から強い反対があり、これまた実現をみなかった。わずかに後年、総領家のご主人を三井不動産の名誉相談役とする案だけが実現をみた。
（中略）商号・商標護持に成功したのを機会に、昭和二九年（一九五四）末になって、その使用料を支払うとの案が浮上した。『この使用料を十一家にあげてはどうか』ということになり、長老の向井氏と万代順四郎氏が各社の幹部を歴訪し、ようやく実現の運びとなった。これが今日まで続いていて、唯一の生活財源となっている三井家もある。三菱グループは岩崎家が二軒、住友家は一軒で、いずれも適切な対策でご心配のない実情であることと比べて、多年の繁栄の歴史を顧みるにつけ、感慨に堪えないのである」（『三井と歩んだ七〇年』）。
役員復帰を大反対した三井一族アレルギーは戦前の態度が起因していた。
一族の中でも総領家（北家）には、日本を代表する財閥の当主という覚悟があったが、分家筋にはそういった意識がない。10代・三井八郎右衛門高棟は三井合名理事長の団琢磨と連携して、分家が放埒な態度をとらないように抑えていた。
