プレジデントオンライン 
TableCheck利用継続率は99.3％
現在は23カ国語に対応しており、国内外合わせて約1万5000店舗（国内約1万2000店舗、海外約3000店舗）が利用し、TableCheckの契約店舗への調査ではネット予約のうちTableCheck経由が6割程度という。
システムの導入にはヒアリング含めて約3週間必要だ。「飲食店によって予約の取り方は異なります。月曜は稼働率低いから4名席に2名の予約でも入れるけど、金曜日は4名の予約のみにしたい。もしくは、金曜日なら2回転させたいから、17時から20時ぐらいのお客様と、20時半以降のお客様を取るために19時の予約は断る、といった店もあります。こうした店舗の取り決めを細かく反映させます」
TableCheckを導入した店舗の利用継続率は99.3％（閉店による解約を除く）と、高い支持を得ている。
予約は減っても、来店客数と売り上げは増える
ただし、TableCheckを導入している店舗のうち、事前決済を含む「キャンセル対策」を利用している店舗は全体の2〜3割程度に留まる。
「日本の特性として、“お客さん思い”すぎるところがあります。この機能を導入してキャンセル料を取れるようにしましたが、キャンセル料は店舗が設定できるのでまったく取っていないお店もあります。これは伸びしろと捉えています」
谷口氏が自信を持つのは理由がある。谷口氏が紹介したのは、キャンセル率が非常に高かったある焼肉店の事例だ。人気店ゆえに「とりあえず予約してみた」という客が多く、後日キャンセルになるケースが大半だったという。
「導入前、例えば100件予約が入って、うち50件キャンセルされて、また20件入って、70組が来店するといった状況でした。本来の予約件数は120件です。TableCheckの導入後、キャンセル料を気にしたお客さまにより予約数が90件に減ったとします。でも、90件予約されたら、ほぼ100％が来店します。そうすると、売り上げとしては70件対90件でTableCheckの方が高くなります。とりあえず予約しようという人が減り、本当に行きたい人だけに予約してもらえることになるので、私はそのほうが良いと考えています」
