《東京五輪は87.6％が中止・再延期すべき》「外食さえ制限」「人命を天秤には」コロナ対策優先の声多数

　2021年7月23日の東京オリンピック開会式まであと4カ月と迫っているが、いまだに開催のメドは立たずにいる。

　新型コロナウイルスの日本での感染者数の増加スピードは一時のピークを乗り越え、首都圏以外では緊急事態宣言も解除された。とはいえ今後も順調に収束していくと楽観視する根拠はない。

　3月3日にはイギリスの『タイムズ』紙がオリンピック、パラリンピックについて『中止する時が来た』と題するコラムを発表するなど、世界的にも中止という選択肢がますます現実味を増してきている。

　そこで「文春オンライン」では、東京オリンピック・パラリンピックの開催について以下のようなアンケートを行った。

アンケート結果「中止すべき」が63.1％、「再延期」が24.5％

　今回のアンケートは、2021年1月25日から2月25日までという短い投票期間にもかかわらず、20歳から92歳までの幅広い層から、総投票数1590票（男性71.5％、女性28.5％）が集まった。

　全体では、「2021年7月から開催すべき」が9.4％、「中止すべき」が63.1％、「再延期」が24.5％、「わからない」が3.0％だった。

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「開催すべき」という意見の理由としては「中止は経済的損失が大きい」というものが多かったが「誰もいない映像がコロナ禍を象徴する」という、今だからこそ開催する意義があるという声も見られた。「開催すべき」と答えたのは男性の方が10.3％と多かった。

　多くの意見が集中した「中止すべき」の理由としては、「東京でクラスターが発生する可能性がある」とやはりコロナ対策の優先度を主張する意見が多かった。「外食さえ制限されているのにオリンピックが出来るはずがない」と、現在の制約とのギャップを訴えるものも見られた。

　中間ともいえる「再延期すべき」の理由としては、「作った施設が勿体ない」というものや「ワクチンの効果や普及度を見極めたい」というものが多くを占めた。

　次に、回答者の意見を一部掲載する。