昭和34年(1959年)創刊の総合週刊誌「週刊文春」の紹介サイトです。最新号やバックナンバーから、いくつか記事を掲載していきます。各号の目次や定期購読のご案内も掲載しています。

《東京五輪は87.6%が中止・再延期すべき》「外食さえ制限」「人命を天秤には」コロナ対策優先の声多数

 2021年7月23日の東京オリンピック開会式まであと4カ月と迫っているが、いまだに開催のメドは立たずにいる。

 新型コロナウイルスの日本での感染者数の増加スピードは一時のピークを乗り越え、首都圏以外では緊急事態宣言も解除された。とはいえ今後も順調に収束していくと楽観視する根拠はない。

 3月3日にはイギリスの『タイムズ』紙がオリンピック、パラリンピックについて『中止する時が来た』と題するコラムを発表するなど、世界的にも中止という選択肢がますます現実味を増してきている。

 そこで「文春オンライン」では、東京オリンピック・パラリンピックの開催について以下のようなアンケートを行った。

Q.東京五輪は予定通り2021年7月から開催すべきだと思いますか。

 

 A.予定通り2021年7月から開催すべき

 B.中止すべき

 C.来年以降に再延期すべき

 D.わからない

アンケート結果「中止すべき」が63.1%、「再延期」が24.5%

 今回のアンケートは、2021年1月25日から2月25日までという短い投票期間にもかかわらず、20歳から92歳までの幅広い層から、総投票数1590票(男性71.5%、女性28.5%)が集まった。

 全体では、「2021年7月から開催すべき」が9.4%、「中止すべき」が63.1%、「再延期」が24.5%、「わからない」が3.0%だった。

アンケート結果<全体> Ⓒ文藝春秋

 

アンケート結果<男性> Ⓒ文藝春秋
アンケート結果<女性> Ⓒ文藝春秋

「開催すべき」という意見の理由としては「中止は経済的損失が大きい」というものが多かったが「誰もいない映像がコロナ禍を象徴する」という、今だからこそ開催する意義があるという声も見られた。「開催すべき」と答えたのは男性の方が10.3%と多かった。

 多くの意見が集中した「中止すべき」の理由としては、「東京でクラスターが発生する可能性がある」とやはりコロナ対策の優先度を主張する意見が多かった。「外食さえ制限されているのにオリンピックが出来るはずがない」と、現在の制約とのギャップを訴えるものも見られた。

 中間ともいえる「再延期すべき」の理由としては、「作った施設が勿体ない」というものや「ワクチンの効果や普及度を見極めたい」というものが多くを占めた。

 次に、回答者の意見を一部掲載する。

関連記事