「犯罪機会論」の視点から現場を診断すると、殺害現場は「入りやすく見えにくい場所」だったと言わざるを得ない。一直線の通路の手前に女性用、突き当りに男性用、その間に「だれでもトイレ」という配置。しかも、ほぼ隣り合っている。「だれでもトイレ」は、男性がトイレに向かうルート上にあるがゆえに、犯人が不自然なく入れてしまった。つまり「入りやすい場所」にあった。
そして、トイレの入り口は、壁が邪魔をして、買い物客や従業員の視線が届きにくい「見えにくい場所」でもあった。
“設計”で犯罪の機会を奪った「韓国のトイレ」
なお、スーパーには監視カメラが設置されていたが、犯人には抑止力とはならなかった。というのは、監視カメラが怖いのは、犯行が発覚するかもしれないとビクビクしている犯罪者だけだからだ。この事件の犯人は、監視カメラがある店で、4時間、堂々と女児を物色し続けた。この事実から、犯人は、犯行が発覚しないと思っていたことが推測される。つまり、子供を最後までだまし通せる自信があったのだ。
監視カメラに自分の顔が捕らえられたとしても、犯行が発覚しない以上、録画映像が見られることもない――そう犯人は思っていたに違いない。ところが、トイレまで子供を捜しに来るという想定外の展開があり、慌てふためいて殺人に至ったのだ。
対照的に、犯罪機会論が十分に活用されている海外では、トイレの設計そのものが、犯罪の機会を奪うよう工夫されている。言い換えれば、レイアウト的に「入りにくく見えやすい場所」になっているのだ。
例えば、次の写真はゾーニング、つまりスペースによる「すみ分け」が確保された韓国のトイレである。ゾーニングは「入りにくい場所」を作る基本だ。
「だれでもトイレ」は男女別にする必要がある
このトイレには、左手前から男性用、女性用、右手前から男性身体障害者用、女性身体障害者用、と四つのゾーンがある。このように、利用者の特性に配慮したゾーニングが施されているトイレは、犯罪者が紛れ込みにくい「入りにくい場所」だ。
