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東大女子率が50%にならないと日本は変わらない――なぜ「2割の壁」を越えられないか

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「下手に東大なんて行くと結婚できなくなるよ」

 それでも、増えない。

 2002年に発足した東京大学男女共同参画推進委員会が2003年に発表した「東京大学男女共同参画基本計画」によれば、1982年5月1日時点での学部学生の女性比率は約7%だったというから、この35年間で3倍近くに増えたと言うことはできる。しかし実は2003年には18%、2005年には19%をすでに超えており、それ以降はほぼ横ばい状態なのだ。

「2割の壁」が越えられない。

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東大合格者に占める女子の割合。横ばい状態が続いており、20%の壁を越えられない ©文藝春秋

 そこで2016年11月、東大は一人暮らしの女子学生向けに月額3万円の家賃を補助する制度を導入することを発表した。これに対しては、男子志願者に対する逆差別ではないかという批判も噴出した。同じ新入生なのに、女性だとお金がもらえて男性だともらえないというのでは、そこだけを見ればたしかに不平等だ。しかし問題はそこだけではないことが、拙著『ルポ東大女子』の取材を通じて分かった。

「女の子なんだからそこそこの大学でいいんじゃない?」「下手に東大なんて行くと結婚できなくなるよ」などという余計な入れ知恵がある。わが子の進学について、「お兄ちゃんのときは受験をがんばらせたけど、娘のほうは女の子だし、無理しなくてもいいかな」などとまったく悪びれる様子もなく言う親御さんは、男女を問わずいまだに多い。どれだけの女子が、それによって進路を限定されていることか。男女によって選択できる進路の幅がそもそも違うのだ。

 背景には「女性より男性のほうがいい大学を出ていないとバランスが悪い」「女性より男性のほうが稼いでいないとカッコ悪い」という社会的価値観がある。要するに「男のほうが上」でないと収まりが悪いという感覚が、いまだに社会に蔓延しているのだ。そこから、下手に日本最高峰の大学を出てしまうと、女性はパートナー選びの選択の幅が極端に限られてしまうという理屈が成り立ってしまっているのである。