中国での新車販売が絶好調だ。

　二〇一三年に中国国内で販売された新車台数は前年比一三・九％増の約二千百九十八万台となって初めて二千万台を突破、五年連続で世界一位の座を堅守した。世界二位の米国市場は約千五百六十万台。中国の市場規模は今や、かつての「自動車王国」の一・四倍にまで膨らんでいる。日本市場（約五百三十八万台）との比較でも約四倍だ。

　こうした中、日本の自動車メーカーは、尖閣国有化後のどん底がまるでウソのような回復ぶりだ。

　日系メーカーでは一位の日産自動車が、一三年十二月に前年同月比で七〇・四％増の十三万四千二百台を販売。一三年通年でも日産は、中国で前年比一七％増の約百二十六万台を販売、これも過去最高となって、完全に盛り返している。

　現地販売を統括する東風日産乗用車公司の松元史明総経理（社長）は、「セダンやSUVが好調。市場での競争環境は、尖閣問題以前の状態に戻った」と説明する。

　同様に日系二位のトヨタも回復している。十二月は、一九・四％増の十万八千四百台を販売し、単月としては過去二番目。年間を通じても九％増の九十一万台となり、過去最高を更新した。「デザインや価格面で中国市場に合った新車を投入して、これまでにないような販売攻勢をかけている」（トヨタの中国事業の統括会社である豊田汽車投資有限公司の山本晃宏高級顧問）ことが奏功したようだ。

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