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役員や社員の解雇を示唆

 吉田氏からの「通達」では、前出のように名指しで特定の社員を批判するほか、役員や社員の解雇を示唆することもあるという。

《この前、数名の役員を解任した(中略)。役員の任を果たしていない人物、心からは信頼できない人物、これらは前もって一掃して、きれいにしておきたかった》(2019年3月20日「通達」より)

役員解任に関する「通達」(2019年3月20日)

“不要な社員が多すぎる”

《全体の雰囲気がだらけているし、どの部署も費用対効果が非常に悪い。不要な社員が多すぎる。3200人近くいる従業員は2000人ほどに減らす必要がある。過去四年にさかのぼり個人一人一人の勤怠・業績・能力を精査し退職勧奨すべき従業員を現在急ピッチでピックアップする作業を開始している》(2020年8月20日「通達」より)

「3200人近くいる従業員は2000人ほどに減らす」(2020年8月20日)

 A子さんが続ける。

「吉田会長は元々こういった厳しい言葉を使ったり、人事権を笠に着て社員を意のままに動かそうとしたりする傾向はありました。差別的な用語を遣うことも昔からです。ただコロナ禍以降、無茶苦茶な言動が増えてきた。社員が特に滅入っているのが“サクラ投稿業務”なんです」

 “サクラ投稿業務”とは一体なんなのか。実際にその業務についたDHC社員・Bさんに話を聞くことができた。(#2につづく)

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