「警察小説」と「スポーツ小説」を軸に多くの読者を持つ堂場瞬一の問題作『オリンピックを殺す日』の文庫版がパリ五輪を目前に控えた7月9日に発売された。
単行本刊行時の2022年、前年に様々な問題を抱えながらも強行開催された東京オリンピックに対して、疑問と絶望を覚えたことをきっかけに生まれたのが本書である。
単行本刊行時の著者の心境を伺う。
オリンピックへの「挫折」
オリンピックにまつわる小説を、「DOBA2020」プロジェクトとして出版社4社から連続刊行するなど、堂場さんは、五輪への思い入れが人一倍の強い作家である。堂場さんにとって、オリンピックに関する「挫折」とは何だったのか。
「子どもの頃からオリンピックをずっと見続け、応援してきました。同時にそれ以上に、私にとっては、小説の大事な舞台でもありました。アマチュアスポーツにおいて、世界最高峰の舞台だと思っていたからです。1984年のロサンゼルス・オリンピック以来、商業主義に毒されつつあるとは感じていましたが、コロナ禍にあって、五輪が『集金と分配』のシステムと化していることが明白に露呈してしまった。
未知の感染症との闘いで、多くの人々の生活が揺らいでいる中、オリンピックだけが特別でいいのか。アスリートだけが聖なる存在でいいのか。それは違うんじゃないか、と。2021年の夏に、自分の信じてきたものが壊れてしまったと感じたのです」
失われた五輪の意義
単行本の刊行直前になって、東京五輪・パラリンピックをめぐる汚職事件が浮上。大会組織委員会の高橋治之元理事と、大会スポンサーだった「AOKIホールディングス」青木拡憲・前会長ら、数人の関係者が逮捕されている。
高橋元理事は、電通出身で、多くのスポーツビジネスに携わったのち、組織委の理事に就任。AOKIから多額の資金提供を受けていた。
大会の前後に様々なスキャンダルに見舞われ、金まみれの批判もあった東京オリンピック。堂場さんは、大会期間中に、誰にも見せることのない『オリンピック日記』を書き続けていたという。
