創価学会のなかで現在、会員同士のある議論が、静かながらも熱く盛り上がっている。それは、2023年11月に創価学会が発行した『創価学会教学要綱』という本をめぐっての、まさに“神学論争”的な宗教議論だ。

　創価学会とはもともと、静岡県富士宮市に本拠を置く「日蓮正宗」という仏教宗派（日蓮宗の一派）の下部団体（信者組織）として、1930年に創設された宗教団体だ。つまり宗教としての「創価学会の教義」とは、原則的に「日蓮正宗の教義」と一致しているものだった。しかし創価学会は第3代会長・池田大作（後に名誉会長）が率いる時代になって、この上部団体と対立関係に陥り、1991年に組織ごと日蓮正宗から破門された。以後、創価学会はどこかに上部団体があるわけではない、独立した宗教団体として歩み、現在に至る。

　しかし、そうなった以上、創価学会として「日蓮正宗の教義」を信じ続けていていいものなのか。そういう問題提起は独立後、それなりに内部でも出ていたのだが、当初はあまり大きな問題にはならなかった。なぜならば、創価学会には絶対のカリスマたる池田大作がいる。多くの創価学会員にとって、「池田先生のおっしゃること」は教義に書いてあることよりも重みがあって、創価学会の教義そのものを深く考えようといった機運は、あまり盛り上がらなかったのである。

　しかし2010年以降、高齢になった池田が公の場から姿を消し、その肉声も伝えられなくなると、さすがに創価学会も教義問題を放置できなくなった。以後の創価学会は折に触れて教義改正の発表を繰り返し、日蓮正宗の教義から脱却する姿勢を示してきた。そして前述の『創価学会教学要綱』とは、近年の創価学会の教義改正路線の一つの集大成的な成果として、世に出されたものなのである。

　ただ、奇しくも池田の死去（2023年11月15日）に合わせるように発表されたこの『教学要綱』は、創価学会員の一部に少なくない動揺をもたらした。

　先に、日蓮正宗とは「日蓮宗の一派」だと書いたが、実はその教義体系はかなり独特で、一般的な日蓮系各派とはむしろ対立する部分が多い。よって創価学会がその「日蓮正宗的な教義」を改正すると、かつて自分たちが否定していた「一般的な日蓮系各派」に、むしろ近付いてしまうような部分が出てくる。ここで詳しい宗教的な解説を書くことは避けるが、『教学要綱』は現在、一部の創価学会員にとって「自己否定を強いてくるもの」のように受け取られている事実があって、ネット上などで延々と、「この『教学要綱』をどう考えるべきか」といった議論が行われているのだ。

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