2016（平成28）年8月8日、天皇明仁（現上皇）は「象徴としてのお務めについての天皇陛下のおことば」を述べた。そのなかで天皇は、「国民の安寧と幸せを祈ること」と、「人々の傍らに立ち、その声に耳を傾け、思いに寄り添うこと」を、天皇の務めの二大柱に位置付けた。拙著『平成の終焉』で記したように、前者は皇居の宮中三殿などで行われる宮中祭祀、後者は天皇と皇后が地方を訪れる行幸啓を指すと見られる。

　日本国憲法の第1条に規定された「象徴」を天皇自身が定義づけたうえで、この務めを「全身全霊をもって」果たせなければもはや天皇ではないとしたのである。そして「象徴天皇の務めが常に途切れることなく、安定的に続いていくことをひとえに念じ」と言っているように、自ら定義づけた務めの二大柱はこれからも不変だとしたのである。

　現天皇がこの「おことば」を忠実に踏襲する限り、「令和流」が生まれる余地はない。たとえ代替わりしても、「平成流」が続くだけだからだ。しかし実際には、令和になって早々に現天皇と現皇后は平成の天皇が定義づけた一方の務めを果たせなくなる。コロナ禍によって外出すること自体がほぼできなくなり、定例の行幸啓が中止になったからだ。

　そこで令和の皇室は、新しいメディアを活用する。皇室は明治以来、その時々のメディアを活用することで危機を乗り越えたり、天皇制の基盤を広げたりしてきた。例えばロシアやドイツで革命が相次ぎ、君主制が崩壊した第一次大戦後には体調を崩した大正天皇に代わり、皇太子裕仁（後の昭和天皇）の存在感を前面に出すべく活動写真を解禁し、摂政就任への布石とした。太平洋戦争の終結に際してポツダム宣言の受諾を全国民に知らせるときには、植民地や占領地も含めて同時に天皇の声を聴くことができるラジオを活用した。皇太子明仁と正田美智子が結婚したときには、白黒テレビが大きな役割を果たした。

　令和の皇室が着目したのは、オンラインだった。皇居の御所にいながら瞬時に全国各地とつながり、天皇と皇后が画面を通して現地の人々に語りかけるスタイルは、「オンライン行幸啓」と呼ばれた。しかし実際の行幸啓が東京との往復を含めた「線」だとすれば、オンライン行幸啓は「点」にすぎない。実際の行幸啓のような一人一人との濃密な関係を築けないオンラインは、感染防止のため「3密」を避けるのが望ましいとされた令和という時代と響き合っていた。

　平成と令和の違いは、災害への対応の違いにも表れた。コロナ禍が明けた24年の元日に能登半島地震が起こったが、天皇と皇后が初めて現地に入ったのはそれから3カ月近くが経った3月22日だった。平成の天皇と皇后は、95年の阪神淡路大震災では2週間後に、死者数で能登半島地震を下回る16年の熊本地震でも1カ月あまり後に、それぞれ被災地を訪れている。いずれも余震が収まらないうちの訪問であり、「人々の傍らに立ち、その声に耳を傾け、思いに寄り添うこと」を速やかに実践したわけだ。

　それに比べると、現天皇と現皇后の動きは遅いように見える。だがコロナ禍は皇室に対する国民の眼差しにも影響を及ぼしている。余震が収まらないうちに現地に入るのは危険だとして、ある程度落ち着いてから訪れた二人の行動が称賛されているからだ。コロナ禍が長引くにつれ、精神的な「安心」よりも科学的なデータに基づく「安全」の方を重視する風潮が強まったのである。

1. TOP
2. 2025年の論点
3. 現天皇皇后は「令和流」を確立できるか