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「それは楽観的過ぎると思います」
――円安に加え、日本企業の業績の裏付けがあるとも。
「それは楽観的過ぎると思います。日経平均はやっと1989年12月の史上最高値に戻ったに過ぎません。一方、米国の1989年末のニューヨークダウは2753ドルですから14倍（現在は約3万9000ドル）にもなっています。これは国力とも言うべきGDP （国内総生産）が日本は1.4倍にしかなっていないのに、米国は4.7倍にもなっているからでしょう。他国は、順調なGDPの拡大に伴って株価が上昇しているのです。でも、日本は違う。株価の上昇に浮かれるのではなく、どうやればGDPを他国並みに拡大できるかを考えることが急務です。そうでなければ、日銀の信用失墜と共に株価も大暴落の可能性大です」
さらに、藤巻氏は日銀が踏み切ると見られるマイナス金利の解除についても、厳しい見解を示すのだった。
3月13日（水）12時配信の「週刊文春 電子版」および3月14日（木）発売の「週刊文春」では、藤巻氏のほか、第一生命経済研究所首席エコノミストの永濱利廣氏、経済評論家の加谷珪一氏が、株価や日銀、為替の動向などについて徹底予測している。さらに、「週刊文春 電子版」では記事のロングバージョンを掲載。3氏が各自の経験や視点から、新NISAや個別株投資の注意点などについても詳しく語っている。
この記事の詳細は「週刊文春電子版」でお読みいただけます
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