いま知っておくべき論点を、専門家がコンパクトに解説する「文藝春秋オピニオン 2026年の論点100」。この人気ムックの記事を「文藝春秋PLUS」でも紹介します。
近年、近視の子どもが急増しています。2024年度の文部科学省の「学校保健統計調査」では、視力が1.0未満の子どもの割合は、小学生で3割を超え、中学生で6割、高校生で7割に達し、いずれも過去最多になりました。
背景には、スマートフォン、タブレットの使用など、幼少期からの「近業(目と対象物の距離が30cm以内の作業)」の増加が挙げられます。
近視は進行する時期が決まっており、早ければ6歳未満から始まり、18歳頃まで進行します。言い方を変えれば、近視になり始めのうちに適切な処置を受ければ、進行を抑制できるのです。

ところが、日本では、近視の子どもが急増しているにもかかわらず、これまで厚生労働省の承認を受けた治療法がありませんでした。そのため、近視がある小児は、眼鏡をかけての「矯正」が一般的で、近視を予防・抑制する「治療」が普及していなかったのです。
その意味で、2024年12月、近視抑制効果がある点眼薬「リジュセアミニ」(参天製薬)が厚生労働省で正式に承認されたことは、近視治療の大きなブレイクスルーになりました。この点眼薬に使われている低濃度アトロピンは、軽度から中等度の近視の進行を抑制する効果があり、対象は5歳以上。保険適用外ではあるものの、ひと月数千円と手の届きやすい価格です。
また、近視治療用のコンタクトレンズ(マイサイトワンデー/クーパービジョン・ジャパン社)も厚生労働省に薬事承認され、2025年度中に販売開始になると思います。1年以上継続して使用すると近視の進行を60~70%近く抑制することが報告されており、治療の選択肢の一つになるでしょう(費用はひと月1万円ほど)。
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source : ノンフィクション出版 2026年の論点

