いよいよ連載も残り2回となりました。最後に、日本の健康診断が今後どのように発展していくのか、その未来の在り方について「制度」と「技術」の2つの面から紹介したいと思います。

　今回は、日本の健康診断の「制度」からみた未来について解説します。

　以前、香港の経営者の方が、私の医院に自費で健康診断を受けに来たことがあります。香港の健診では毎年「異常なし」と言われていたそうですが、私の医院での健診では、ごく初期の消化器系の疾患が発見されました。それを知って彼は「日本のきめ細かな診断がとても参考になった」と感謝していました。

　近年、中国や東南アジア諸国から、わざわざ人間ドックを受けに来る人も増えています。皆が口を揃えて言うのは、「日本の検査は丁寧で、精度が高い」ということです。

　アジア圏だけでなく世界的に見ても、日本の健康診断は非常に高いレベルにあります。

　日本では1年に1回行われる「定期健康診断」、会社に入る時に受けることが義務付けられている「雇入時健康診断」、そのほかにも「特定業務従事者健康診断」「海外派遣労働者健康診断」と労働安全衛生法で定められた4種類の健康診断があります。それに加えて、40歳から74歳までの公的医療保険加入者を対象とした「特定健康診査（特定健診）」もある。

　定期健康診断や雇入時健康診断は11項目も検査を受けることができますし、海外派遣労働者健康診断では、医師が必要と認めた場合に腹部画像検査やB型肝炎ウイルス抗体検査を受けることもできる。いずれも自己負担はありません。

　さらに、連載でも触れてきたように自費で追加料金を支払えば、がん検診や人間ドックなどのオプション検査も受けられる。いわば「2段構え」の制度になっているのも大きな特徴です。私自身はこの手厚い「2段構え」の制度は、とても優れたシステムだと思います。

「健康診断は“余計な治療”を増やしている」「害ばかりでメリットはない」などと批判する医師や識者もいます。そして、彼らは必ずと言っていいほど、「こんなに健康診断を受けさせるのは日本だけ」と説明します。

　しかし、日本の手厚い健康診断が、国民全体の健康レベルの底上げを図る「セーフティネット」としての役割を担い、オプション検査が個人個人の状態やリスクに応じてより深く掘り下げる「オーダーメイド医療」への入り口としての役割を担っている。

　完全に画一的な健康管理ではなく、一人ひとりの状況に合わせた最適なケアを可能にする、非常に合理的な仕組みです。

　それは、世界の健康診断と比較しても明らかです。

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